小児発達

小児発達診療外来について

 小児発達外来では、ことばの発達が遅れている、対人関係を築けない、落ち着きがなく思いたったらすぐ行動する、集中が続かない、こだわりやかんしゃくが多く感情のコントロールが困難などの行動の問題、また学習の困難、手を使うことがうまくできない、運動がぎこちないなどの心配があるこどもたちを対象に診療を行なっています。必要に応じて子どもへの訓練や療育、また適応があれば投薬を行い、併行して園や学校、家庭生活、での対応法を考えていきます。

 1.発達障害には、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症、限局性学習症、知的発達症、コミュニケーション症、発達性協調運動症などがあり、このような診断がなされることがあります。精神症状や強度の行動障害、行為障害(非行)のある場合には精神科紹介を行なうことがあります。

 2.初診の対象年齢は、0歳から15歳まで(中学生)を原則としています。主訴(心配)、受診に至った契機、受診までの発達経過、現状を確認し、必要な発達検査(知能検査、言語発達、感覚運動発達、社会性発達など)を行ない、診断や対策を立てています。15歳以上の初診でも学習の心配を主訴とする場合には診療することがあります。初診後、引き続き経過観察を行い、15歳を超えても必要があれば、投薬や、総合支援法や障害基礎年金等の診断書作成を行なっています。

 3.外来診療(診察、訓練、療育)を主としていますが、日帰りの発達検査入院[PDFファイル/2MB](離島や遠隔地の場合には一泊入院)を行なったり、また療育指導として、短期入院(親子入院[PDFファイル/2MB]のうえ集中訓練を行なう)を行なっています。

 4.センター外の地域療育の場として、地域の医療機関や児童発達支援事業所へ紹介をすることもできます。児童発達支援事業所への紹介後は引き続きセンターの外来受診を行いながら発達経過をみています。児童発達支援事業所おいては、センターから職員を派遣して療育について助言を行なっています。

 5.特別支援学校をはじめ小中学校との連携(療法士、保育士の派遣、診断や支援に関する診療情報提供)に努め、医療と教育の両面から支援を行なっています。

 6.高校卒業後の就労支援を、しおさい(長崎県発達障害者支援センター)と連携して行なっています。

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